福利厚生を設定する目的 企業側と労働者側のメリット・デメリット

こんにちはリュースケです。

 

今回は福利厚生の設定する目的と雇う側雇われる側それぞれのメリット・デメリットに関する記事になっています。

 

福利厚生にも良いことや相性が悪いことがありますので、しっかりと理解しておく必要があります。

 

 

福利厚生にはどんな種類があるのかなど基礎的な部分を知りたい方は下記記事を参考にどうぞ

 

本記事の内容についてはもくじよりどうぞ

福利厚生を設定する目的はなにか

 

企業側もただ闇雲にサービスで設定しているわけではありません。

様々な目的をもって取り組んでいることを理解すると、福利厚生に対する考えが少し変わってくるかもしれません。

そしてもちろん企業側・従業員側でメリット・デメリットが存在しています。

まずはそこから説明していきます。

 

企業側メリット

 

福利厚生のメリットとしては企業側のメリットが大半を占めています。

なぜなら福利厚生というのは企業側がほかの会社よりも優位に立つために設定しているからです。

優位というとあまり良い印象に見られないかもしれませんが、魅力的に見られるように誘導しているというイメージになります。

もちろん従業員に快適に過ごしてもらいたいという意思もあります。

 

応募人数が増える

 

まず募集をかけた段階で応募してくる人数に劇的に差が出てきます。

 

 

基本給というのは業種が一緒ならば似たり寄ったりの給料になります。

しかし付加価値として福利厚生を充実させることにより他社との差別化を図ることが可能になります。

同じくらいの給料額ならより快適に過ごしやすそうな会社を選ぶことは当たり前ですよね。

 

いわば特典のようなものなので、例えると物を購入するときでもなんかしらの特典が少しでも多い方の商品を選ぶのと同じ感覚です。

 

 

満足度が上がる

 

この会社で働いてよかったなぁーと従業員に思ってもらえるということです。

 

従業員の満足度が上がるということは、会社の業績に大きく影響を与えます。

やはりやる気がある社員がいる方が、会社にとって有益ですよね。

 

これは個人的な解釈になってはしまいますが、どんなに優秀な社員がいようが総合的にみればやる気のある社員の方が会社への貢献度はケタ違いの差が生まれると思います。

一時のプレゼンなどではやはり優秀な社員には敵わないかもしれませんが、それだけが仕事ではありませんよね。

雑用や人が嫌がるような仕事を率先して行っている人こそが評価されるべきだと思うんですよね。

 

少し余談になりましたが、満足度が増すということはやる気が増すだけではありません。

会社の離職率にも直結してきます。

人が辞めないということは、経験豊富な社員を育てることができます。

また離職率が低いと数字で表されるということは、良い会社として認知されることになり評価が上昇します。

 

もしかしたら会社の業績を見直したいのであれば、従業員の満足度を満たすことが１番の近道なのかもしれませんね。

 

信頼度向上

 

前述でも記載しましたが、良い会社という評価を受けることができれば社会的信用を獲得することができます。

 

従業員の満足度が上がり会社の業績も上がり、離職率が下がれば自然と会社の評価は上がることになり知名度も向上し信頼を得ることができます。

どんな商売も信頼のうえに成り立っていますので、取引や商談の成功率にも直結してきます。

あなたが取引先の相手だとしたら業績が右肩上がりでより信頼できる会社と取引したいと思うはずです。

 

経費として計上できる

 

福利厚生は経費としても計上することが可能です。

しかし経費として計上するにはそれぞれ条件を満たす必要があります。

詳しくは下記外部サイトを参考にどうぞ

https://bowgl.com/expense-recording/

経営者としては経費として計上できるのはかなり心強いのではないでしょうか。

 

企業側デメリット

 

もちろんメリットがあればデメリットも存在します。

しかし圧倒的にデメリットの方が少ないので、福利厚生を導入すること自体は企業にとってはプラスになることの方が多いのではないでしょうか。

 

コストがかかる

 

コストがかかることは当たり前ですよね。

昼食代にしろスポーツ施設利用料だったりを会社のお金から補助するわけですから。

タダでできるわけではありませんので、そこははき違えないように注意しましょう。

 

管理が大変

 

従業員１人１人の利用履歴に加え、課税の有無などチェック項目が増えますので、福利厚生が充実してればしているほど管理する難易度は上がります。

 

保養施設などを保有している場合は、利用に関する契約に加えて施設の管理も自社負担で行わなければなりません。

 

従業員側メリット・デメリット

 

従業員側のメリット・デメリットは特に存在しません。

設定するのも管理・維持するのも企業側ですので、従業員は利用するだけです。

強いて言うのであれば、自分のニーズに合った福利厚生を展開している企業を選択することをおすすめします。

福利厚生はオプションみたいなものなので、こんなことが無料で提供されているなんてラッキーだなくらいの気持ちでいましょう。

 

まとめ

 

福利厚生にもメリット・デメリットは存在します。

企業が発展できるように、適切な福利厚生を設定することが会社の業績にもつながってくることがわかりましたね。

従業員の満足度というのは、業績と離して考えてしまいがちですが実は直結していることなので長い目で見て取り組んでいきましょう。

 

最後までお読みいただきありがとうございました。